ECサイト運営で業務効率を上げるポイント5選

2019.06.13物流記事一覧
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生活の利便性を図り、ビジネスの効率を上げるECサイト。パソコンからのアクセスだけでなく、スマートフォンからも簡単に商品の注文や配送依頼ができることで、人気が高まっています。

そこで、購入などで利用するだけでなく、運営にも注目が集まってきているのがECサイトの現状です。

今回は、ECサイトの構築から運営まで、物流や業務効率を上げるポイントを紹介していきます。

サイトの基本設計

ECサイトのECとは、Electronic Commerce略で「電子商取引」と訳されます。つまり、インターネットを活用する取引システムのひとつで、Webストアやオンライン・ショップ、通信販売などとも呼ばれるサービスのことです。商品の画像や情報に加え、各サイトの保管数や販売可能数、配送日などの情報、購入手順などが、商品ページに掲載されています。また、ユーザーが購入を決定すると、ショッピングカートから配送・決済システムへ移動することで完了するというのが一般的なECサイトの流れです。

ここで、ECサイトの流れ、つまり「基本設計」は、ECサイトの立ち上げや構築、業務効率を高めるために重要なポイントです。ECサイト運営の改善や新しく構築する際に、「だれに」、「どんな商品を」、「どのように」、「どうやって」、「どのくらいの期間」、サイトに掲載し販売していくかをイメージします。「基本設計」が立てられることで、オンライン・ショップや通信販売のみのサイトから、動画の配信や音楽の提供、ネットバンキングなどへと、サイトの幅が広まります。

最近では、パソコンや電話による購入よりも、スマートフォンでのインターネットの活用が広まっています。そこで、ECサイトでの注文から決済まで、簡単に実施できることもポイント。ECサイトの基本設計に、スマートフォンからのアクセスや対応が可能なシステムを加えることは、ECサイトの目標地点に重要です。

ECサイトの各数値の管理

ECサイトを立ち上げると、サイト内の状況をリアルタイムで管理していくことが必要になります。ECサイトの管理方法には、大きく分類して2つの方法があります。

ひとつは自由にECサイトの構築ができるタイプの「自社保有型」です。自社の運営により、独自のブランドを展開したり、特化した商品や複数のブランドを扱ったりすることが可能になる方法です。自社、つまり独自のサイトになるため、商品をサイトに掲載し商品の情報を更新したり、サイトを管理したりという作業を自由に行うことができます。そのため、ヒットしている商品をトップページに大々的に掲載するなどして、利益増加を狙うことができます。

もう一方は、大型のECプラットフォームに出店するタイプの「モール型」になります。この場合、商品などの出店はシステムに合わせるだけパターンが多いため、無駄な時間をかけず、安く出店できるというメリットがあります。しかし、毎月出店費用がかります。また、ECプラットフォームへの出店で競合商品があると販売数に大きく左右するため、キャンペーンに参加したり、メルマガへの商品掲載したりなどで追加のサービス料を払う必要があります。

自社保有型、もしくはモール型のいずれの方法で管理するにせよ、ユーザーが使いやすいと思えることが、ECサイトの成功に繋がります。操作が複雑であったり、使い勝手が悪いと判断されたりすると、再度そのECサイトを訪れる可能性は低くなるでしょう。そのため、アクセス解析を行いサイトの集客状況やサイトからの購入数を分析することが重要になります。

利益

ECサイトの管理では、売上げよりも利益や利益率が重視されることがあります。利益を上げずに売上げだけをあげても、サイトの運営がスムーズにいかないことが少なくありません。そこで、利益を上げることを最優先の目標とすることが、ECサイトの構築と成功にポイントとなります。そのため、長期的な利益(月間や年間)と、短期的な利益(日、もしくは週間)の利益や利益率を設定することが重要になります。

集客・アクセス数

運営しているECサイトに、どのくらいの「来訪者数」があり、何人ぐらいのユーザーが再度チェックしているかをみる「PV(プレビュー)数」を確認します。また、「平均PV数」がどのくらい計上されるかといった点をチェックすることも必要です。これは、利益・売上に関係します。この来訪者数やPV数、は、ECサイトへのアクセスや商品への関心度を見極めることができる方法でもあるため、購入するユーザーを把握することにも繋がります。

商品管理

ECサイトでも、通常の店舗やマーケットと同様、「在庫管理」や「商品管理」は、ECサイト構築と成功に関係しています。在庫数や商品数を把握することは、売上げや利益を把握し、必要に応じて改善することを可能にします。そこで、表計算ソフトなどを活用して、在庫管理機能のある一覧表などを作成することはおすすめです。

正確な在庫を知る

正確な在庫数を把握できていないと、販売の機会を失うことになり、集客のチャンスを逃すことになります。そのため、的確な在庫管理をおこない、在庫が「多すぎず」、「少なすぎる」ということを避けるようにしましょう。

最小限の在庫数を目指す

在庫は、商品を保管するための倉庫スペースや、保管し管理するためのマンパワーを必要とします。そのため、在庫数が多ければ多いほど、倉庫代や人件費も増加することになり、商品のコストが上がることになります。また、商品によっては、賞味期限や品質を維持することが難しくなり、場合によっては販売することができなくなることもあり得るでしょう。ですから、在庫数を最小限にするという目標は、販売上での無駄を省くことに繋がり、利益を上げることに貢献していきます。

受注頻度と売り上げのスピードを予測する

在庫がどのくらいのペースで減っていくか、つまりどのくらい売り上げが上がっていくかという予測は、販売のポイントでありECサイトの管理でも重要です。受注頻度と売り上げのスピードを予測することにより、受注のバランスをとり追加発注することが可能になります。そのためには、ECサイトの在庫管理と販売管理の双方をまとめるのに役立ちます。

適正な受注頻度と売り上げのスピードを予測が可能になると、季節商品やプロモーションをおこなっても利益を維持することができるようになります。一定の商品でも購入するユーザーもいれば、季節商品やプロモーションをチェックしているユーザーも少なくありません。扱っている商品の受注頻度と売り上げのスピードを把握するのは、ECサイトの安定した構築に繋がっていきます。

在庫(または売上)の回転率を把握する

受注頻度と売り上げを把握すると、自動的に在庫数を把握することが可能になります。そこで、正確な在庫数を知ることに加えて、在庫の回転率を把握することもECサイトにおける物流のポイントになります。これは、倉庫や指定場所での在庫数が、仕入れから売り上げまでの原価がどのくらいになっているかを知ること。一般的な回転率は、「売上原価」÷「在庫金額」から算定することが可能です。その平均金額を回転率とするなら、商品の保管や管理をおこなうことが容易になります。

たとえば、クリスマスや夏のレジャー商品であっても、回転率を把握していると、販売予想に応じて必要な期間のみ在庫することが可能になるでしょう。この回転率は、サイト内のブランドごと、期間ごと、また商品ごとなどに分類されていることがおすすめです。

在庫にも不要や廃棄が発生する

小さな店舗でもデパートでも、各ECサイトでも、回転率の低い、もしくは悪い商品があれば、不要もしくは廃棄となります。また、ユーザーからの返品や不良品ゆえの交換などがあれば、商品の処分も発生します。不要であれば、販売価格を下げたキャンペーンや特価商品などとして扱い、廃棄であれば処分を考えて、早急に倉庫から消すことがポイントです。不要な商品、廃棄すべき商品がいつまでも倉庫にあれば、無駄なスペースや費用がかかることになるでしょう。

売上管理

ECサイトでおこなう売上管理には、サイト上にある取引システムの中の「入金」を確認することが含まれます。慎重さが必要となるこの作業は、スーパーのレジや小売店のシステムと同じように、定期的な確認とデータの誤入力を減少させることが必要です。たとえ、クレジット決済や電子マネーによる取引システムを採用していても、「日・週・月」ごとの確認をおこなって、ミスを減らしていく方法が最善といえるでしょう。

サポート管理

簡単にいえば「クレーム対応」や「問合せ」など、ユーザーと関わることの多い「サポート管理」は、カスタマーセンターのような業務です。ECサイトでは、Face to Faceになることは数少ないとはいえ、対応の良し悪しでリピーターやPV数は大きく変化します。迅速な管理でユーザーをサポートできると、無駄な手配や配送を省くなど物流にも影響を与えます。どのような商品を扱っていたとしても、迅速な対応ができるようなサポート管理が集客につながるといえるでしょう。

おわりに

システムを導入しているから成功するわけではないのが、物流の基本です。特に、ECサイトにおける物流には、受注や配送だけではない販売管理や、在庫管理が重要となり、さらに、入金などの売り上げも管理することが必要です。それぞれの管理の進捗度により、ECサイトの運営にも大きく左右します。そこで、システムの導入と同時に、業務効率を上げるためにシステムが最適化されているかをチェックしてみることはおすすめです。

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DM Watch 編集部

DM Watch 編集部

ディーエムソリューションズ㈱のダイレクトメール・物流のエキスパートメンバーで結成。法人取引9,000社以上の実績にもとづいた、DMの反響アップ、コスト削減、業務改善などに役立つ情報を続々発信していきます。